外部からの評価・表彰

FTSE JPX Blossom Japan Index

FTSE Russellによる、環境、社会、ガバナンス（ESG）について特定の対応を行っている日本企業のパフォーマンスを反映するインデックスです。長谷工コーポレーションは、2022年度より構成銘柄に選定されています。
年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が採用するESG指数の一つです。

• FTSE Blossom インデックス・シリーズ

FTSE JPX Blossom Japan Sector Relative Index

FTSE Russellによる、各セクターにおいて相対的に環境、社会、ガバナンス（ESG）について特定の対応を行っている企業パフォーマンスを評価するために設計されたインデックスです。長谷工コーポレーションは、2022年度より構成銘柄に選定されています。
年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が採用するESG指数の一つです。

• FTSE Blossom インデックス・シリーズ

MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数

MSCI社による、親指数（MSCI 日本株 IMI指数）構成銘柄の中から、業種内で環境、社会、ガバナンス（ESG）評価が相対的に高い日本企業を選定して構築されるインデックスです。長谷工コーポレーションは、2023年度より構成銘柄に選定されています。
年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が採用するESG指数の一つです。

• MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数

THE INCLUSION OF HASEKO CORPORATION IN ANY MSCI INDEX, AND THE USE OF MSCI LOGOS, TRADEMARKS, SERVICE MARKS OR INDEX NAMES HEREIN, DO NOT CONSTITUTE A SPONSORSHIP, ENDORSEMENT OR PROMOTION OF HASEKO CORPORATION BY MSCI OR ANY OF ITS AFFILIATES. THE MSCI INDEXES ARE THE EXCLUSIVE PROPERTY OF MSCI. MSCI AND THE MSCI INDEX NAMES AND LOGOS ARE TRADEMARKS OR SERVICE MARKS OF MSCI OR ITS AFFILIATES.

S&P/JPXカーボン・エフィシェント指数

S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスと東京証券取引が共同で開発した株式指数です。日本市場の動向を示す代表的な株価指数であるTOPIXをユニバースとし、環境情報の開示状況、炭素効率性（売上高当たり炭素排出量）の水準に着目して構成銘柄のウエイトを決定しています。
年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が採用するESG指数の一つです。

• S&P/JPXカーボン・エフィシェント指数

Morningstar 日本株式 ジェンダー・ダイバーシティ・ティルト指数（除くREIT）

Morningstar社による、ジェンダー・ダイバーシティ・ポリシーが企業文化として浸透している企業、および、ジェンダーに関係なく従業員に対し平等な機会を約束している企業に重点をおいた投資が可能になるよう設計された指数です。長谷工コーポレーションは、最上位のグループ1に選定されています。
年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が採用するESG指数の一つです。

• Gender Diversity Indexes JP

Morningstar, Inc及び/またはその関連会社（単体/グループに関らず「Morningstar」）は、長谷工コーポレーションが、「指定されたランキング年において、職場でのジェンダー・ダイバーシティに関して、Morningstar 日本株式ジェンダー・ダイバーシティ・ティルト指数（除くREIT）(「インデックス」)を構成する銘柄の最上位のグループにランクされた」という事実を反映するために、長谷工コーポレーションがMorningstar日本株式ジェンダー・ダイバーシティ・ティルト（除くREIT）・ロゴ（「ロゴ」）を使用することを承認しました。Morningstarは情報提供のみを目的として長谷工コーポレーションによるロゴの使用を承認しております。長谷工コーポレーションによるロゴの使用はMorningstarが長谷工コーポレーションを推奨するものではなく、また、長谷工コーポレーションに関連する有価証券の購入、売却、引受けを推奨、提案、勧誘するものでもありません。当インデックスは日本の職場のジェンダー・ダイバーシティを反映するようにデザインされておりますが、Morningstarは、インデックスまたはインデックスに含まれるデータの正確性、完全性、または適時性を保証しません。Morningstarはインデックス、またはロゴに関して明示的にも暗黙的にも保証を行わず、インデックス、インデックスに含まれるデータまたはロゴに関する商品性および特定の目的または使用への適合性の保証を明示的に否認します。前述のいずれにも制限することなく、いかなる場合においても、Morningstarまたはその第三者のコンテンツプロバイダーは、いずれかの当事者によるインデックスまたはロゴの使用または信頼に起因する（直接的・間接的に関わらず）損害について、Morningstarが当該損害の可能性について認識していたとしても、いかなる責任も負わないものとします。Morningstarの名前、インデックス名、およびロゴは、Morningstar, Incの商標またはサービスマークです。過去のパフォーマンスは、将来の結果を保証するものではありません。

ＳＯＭＰＯサステナビリティ・インデックス

ＳＯＭＰＯアセットマネジメントによる、ESG評価（環境・社会・ガバナンス）と株式価値評価（ファンダメンタルバリュー）を組み合わせたアクティブ・インデックスです。長谷工コーポレーションは、2025年度に構成銘柄に選定されました。

• ＳＯＭＰＯアセットマネジメント

CDP

国際的な非営利団体「CDP」は、企業の気候変動、水資源、森林資源等に関する情報を収集し、取り組み内容を評価・公表しています。長谷工コーポレーションは、2025年「気候変動」分野において最高評価となるAリストに選定されました。

• CDPスコアとAリスト

CDPサプライヤー・エンゲージメント評価（SEA）

SEAは、「CDP」が、企業が気候変動課題に対して効果的にサプライヤーと協働しているかを評価するものです。長谷工コーポレーションは、2024年に最高評価となる「サプライヤーエンゲージメント・リーダー」に選定されました。

• CDPサプライヤーエンゲージメント評価

健康経営優良法人（ホワイト500）

経済産業省と日本健康会議が主催する認定制度で、地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰するものです。「大規模法人部門」で認定された法人のうち上位法人が「ホワイト500」に認定されます。長谷工コーポレーションとその関係会社は、2018年度より継続して大規模法人部門に認定されており、そのうちホワイト500には7回認定されています。

• 「健康経営」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。

くるみん認定

次世代育成支援対策推進法に基づき、積極的に子育てを支援している企業を厚生労働大臣が認定する制度です。長谷工グループの下記6社は2025年、「子育てサポート企業」としてくるみん認定を取得しました。

• 長谷工コーポレーション
• 長谷工不動産ホールディングス
• 長谷工不動産
• 総合地所
• 長谷工リアルエステート
• 長谷工シニアウェルデザイン

えるぼし認定

女性活躍推進法に基づき、女性活躍の取り組み状況が優良な企業を厚生労働大臣が認定する制度です。2024年、長谷工コーポレーションは最高位である3つ星（3段階目）、長谷工リフォームは2つ星（2段階目）の認定を取得しました。

令和3年度 なでしこ銘柄

経済産業省と東京証券取引所が共同で、「女性活躍推進」に優れた上場企業を「中長期の企業価値向上」を重視する投資家にとって魅力ある銘柄として紹介するものです。長谷工コーポレーションは、令和3年度「なでしこ銘柄」に認定されました。

気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）

企業の気候変動に関するリスクや機会を、金融機関等が適切に評価できるようにするための情報開示フレームワークを提言した国際的な組織です。長谷工グループは、2021年にTCFD提言に基づく情報開示を開始しました。

自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）

企業や金融機関が、自然資本や生物多様性に関するリスクや機会を適切に評価・開示するためのフレームワークを確立することを目的として設立された国際的な組織です。長谷工コーポレーションは、2023年にTNFDフォーラムに参画し、2024年にTNFDのフレームワークに基づく情報開示を開始しました。

Science Based Targets（SBT）

企業の温室効果ガス排出削減目標が、パリ協定の目標と整合的な科学的根拠に基づく目標（SBT）であることを、国際組織SBTiが認定しているものです。
長谷工グループの2030年度目標は、2022年にSBT認定を取得しています。

生物多様性のための30by30アライアンス

国際目標である30by30^※達成に向けた取り組みをオールジャパンで進めるため、有志の企業・自治体・団体により設立されたイニシアティブです。長谷工コーポレーションは、2022年より参画しています。

• 2022年12月に採択された「昆明・モントリオール生物多様性枠組」でのターゲットの一つです。2030年までに、陸と海の30%以上を健全な生態系として効果的に保全することが目標です。

• 30by30アライアンス

経団連生物多様性宣言イニシアチブ

一般社団法人日本経済団体連合会（経団連）と経団連自然保護協議会が共同で推進する取り組みで、「経団連生物多様性宣言・行動指針」に賛同した企業が参画するイニシアチブです。長谷工コーポレーションは2025年より参画しています。

• 経団連：経団連生物多様性宣言イニシアチブ